米国株の取引にかかる費用は？手数料以外の費用も理解して効率よく取引をしよう！

米国株の取引にはどのような費用がかかるのか？
取引にどういった費用がかかるか分からず、知らず知らずのうちにお金を取られていて、気づけば損失が出ているということがあります…

今回は、米国株を取引する際にかかる費用を紹介したいと思います。
各種費用を正しく理解し、米国株の取引で無駄な損をしないようにしましょう！

米国株の取引にかかる費用は？
まとめ

米国株の取引にかかる費用は？

国株は日本株とは異なる手数料体系が採用されているケースが多いです。
米国株には国内株式以上に様々な費用が発生するため、知らず知らずのうちに損をしてしまっているというケースもあります。

米国株取引にあたって必要な費用は大きく以下となります。

売買手数料
為替手数料
税金
信託報酬（※投資信託/ETFの場合のみ）

名称は証券会社ごとに微妙に異なりますが中身としては同じです。
それぞれ説明したいと思います。

売買手数料

米国株を取引する際には、手数料が発生します。
これは買付時と売却時に発生する手数料です。

手数料は、約定代金の0.495％(税込)のような形で設定されていることが多いです。

米穀株手数料 — https://info.monex.co.jp/us-stock/guide/fee.html
(2021/09/11)

こちらマネックス証券の米国株取引手数料になります。（2021/09/11時点での手数料体系）

例えば、10万円（1000米ドル）の株を買付すると、495円（4.95米ドル）の手数料が発生します。
マネックス証券含めほとんどの証券会社では手数料は米ドルに対してかかります。

一点注意点として手数料には最低手数料と最大手数料が定められている場合があります。

■最低手数料
…計算上発生する手数料が最低手数料以下であった場合、支払う手数料

■最大手数料
…計算上発生する手数料が最大手数料以上であった場合、支払う手数料

マネックス証券の場合は、最低手数料が0米ドルのため意識する必要はありません。
ただ最低手数料が0米ドル以外に設定されていると、注意する必要があります。

先ほどの例で 10万円（1000米ドル）の株を買付を行った場合、最低手数料が0米ドルであれば、手数料は 495円（4.95米ドル） ですが、最低手数料が10米ドルと設定されていると、 10万円（1000米ドル）の株を買付を行った場合も、手数料が 1000円（10米ドル）かかってしまいます。

手数料については、これ以外にも追加で各証券会社で売買時の手数料を設定している場合があります。
マネックス証券であれば、添付画像の注意書き部分になります。

特に対面の証券会社では手数料が追加設定されていることも多いですので、実際に米国株を購入する際は注意してください。

個人的経験談：NISA

国内の株式はNISA口座で取引を行うと、売買手数料が無料になっていました。
そのため、米国株でも手数料が無料になると思いNISA口座で取引を行いました。

が…手数料は無料になりませんでした…。
よくよく調べてみると証券会社のHPに、米国株取引に関してNISA口座で手数料が無料になるは一部のETFのみ、かつ買付時のみであると記載がありました。

皆さんもNISAでの買い付け時はご注意ください…。

為替手数料

米国株は米国に上場しているため、米ドルで取引を行います。

そのため私たちが普段使用している円を米ドルに変える必要があります。
このときに支払う手数料が為替手数料になります。スプレッドとも呼ばれます。

米穀株為替手数料 — https://info.monex.co.jp/us-stock/guide/fee.html
(2021/09/11)

こちらマネックス証券の外国為替取引手数料になります。（2021/09/11時点での手数料体系）
大手のネット証券は買付時売却時ともに1米ドルあたり25銭の手数料がかかるところが多いです。

また、米国株購入時に米ドルで買付を行うか、日本円で買付を行うか選択できる証券会社もあります。
日本円で買付を行う場合も、為替手数料は株式購入時に差し引かれます。あくまで手間を省いてくれているだけで為替の手数料がかからないわけではありません。

米国株の取引手数料が異常に安いもしくは無料の場合でも、この為替手数料が非常に高く設定されているケースがあるので注意して下さい。

税金

証券会社に支払う手数料ではありませんが、取引にかかる大きな費用として税金は避けて通れません。
売却時や配当を受け取るなど利益が発生した場合に税金を支払います・

https://info.monex.co.jp/us-stock/guide/tax01.html
（2021/09/01）

売却益に対する税金は国内の株式売却益と同様で20.315％の税金がとられます。

配当は国内株式と異なります。
配当益に対する税金は米国株で10％の税金が発生し、その後国内でも20.315%の税金を支払うことになります。

配当の場合ですが、米国と日本双方で税金が課されるため二重課税という扱いになります。
二重課税されている部分については、確定申告を行うことで「外国税額控除」として一部税金を控除することができます。

■国税庁HP：No.1240 居住者に係る外国税額控除
https://www.nta.go.jp/taxes/shiraberu/taxanswer/shotoku/1240.htm